比較 在ニュージーランド日本人と他国籍者 Part 1 国籍別 在住者と年齢 編

在ニュージーランド日本人の収入について、2018年ニュージーランド国勢調査結果をベースに掘り下た記事「クローズアップ 収入 ニュージーランドで暮らす日本人のお金事情 －国勢調査を紐解く－」に、いくつかのフィードバックをいただきました。ありがとうございます。

「衝撃的だった」という内容のフィードバックが最も多い中で、「他の国籍を持つニュージーランド在住者はどのような生活をしているのか？」という興味深い疑問をいただいたので、スピンオフ企画として、在ニュージーランド日本人を他国からの移住者と比べて記事にまとめることにしました。

今回、選んだ在ニュージーランド日本人との比較対象は下記6ヵ国籍。

欧州系NZ人	ニュージーランドに住んでいる人を比較するにあたりマジョリティー（大多数）として加えておいたほうが良いかなという程度。
中国人・韓国人	日本と地理的に近く、長い歴史の中で文化・経済・政治などの影響をお互いに高い強度で与えあっている国の人々。国際政治の舞台はさておき、民間レベルでは距離も近く、国際結婚されてニュージーランドに住んでいる日本人も多いですよね。
ドイツ人	日本同様に、製造業、輸出、自動車産業、機械工業、化学産業など多くの分野で強力な経済力を持ち、ユーロ最大の経済大国であり、また表面的な時間の正確さや規則への忠実さなどの勤勉さから日本人と似ていると言われることがあり、旅行でどんな世界の果てに行ってもだいたい見かける人たち。
ロシア人	ユーラシア大陸ほぼ全域に広がる世界最大の国土を誇るロシアからニュージーランドに移り住んでいる人々は、言葉の壁、文化の壁などに加えて旧ソ連の歴史や国際関係の影響でビザの制約、母国の外交政策に対する国際的な懸念等から快適に暮らせてるのかな？と興味が湧きました。
アメリカ人	私の周囲にはアメリカ人が数名いますが、南米系や東欧系、インド系など、みなさん、系の違うアメリカ人。まさに移民の国、自由の国、そして今のところまだ世界の中心を担っている国。そのアメリカから世界の田舎ニュージーランドに移り住んできた人たちで、今回の比較対象で唯一ニュージーランド同様に英語が公用語な人たち。

では、さっそく見ていきましょう。

ニュージーランドに住んでいる数で比較

2018年ニュージーランド国勢調査の結果から、比較対象に挙げた国籍別に住んでいる人の数を抽出した結果がこちら。

在NZ	日本人	欧州系 NZ人	中国人	韓国人	ドイツ人	ロシア人	アメリカ人
在住者数	18,144	3,013,437	247,770	35,664	16,818	7,713	16,245

日本人の在住者数と近い国籍は

今回の比較対象の中では、ニュージーランドに住んでいる日本人の数18,144名と、ドイツ人16,818名、アメリカ人16,245名がそれぞれ近いようです。

「人数が近い＝コミュニティの規模も類似」と考えるなら、ドイツ人、アメリカ人コミュニティにも日本人会や日本語補習校、就学前の子供を預かる日本語幼稚園のようなものがあったり、Japan DayにとってかわるGerman DayやAmerican Dayなどあっても良さそうです。

調べてみると、いくつか団体が出てきました。

ゲーテ ソサエティ（Goethe Society）

ドイツ人には、ゲーテ ソサエティ（Goethe Society）という団体がオークランド、ウェリントン、ワイカトの3地域にあり、ドイツ語の普及とドイツ文化への関心を高めることを目的に活動しているようです。

他にも、1970年に設立されたGerman Society of New Zealandという会や、プレイグループ、日本語補習校に類似した、ドイツ語を母国語とする子どもたちにドイツ語の会話、読み、書き、文法を教えるドイツ語学校があり、ニュージーランドで育つドイツ国籍の子供に語学だけでなく、ドイツの文化行事を学ぶ機会も提供しているようです。

またアメリカ人にもウェリントン拠点のThe New Zealand American Associationという会がありました。しかし、サイトの内容はアメリカ人在住者コミュニティー向けという感じはあまりせず、またオークランドにある1966年設立のAmerican Club Aucklandという会も活動しているんだかしていないんだかよくわからない感じ。学校も見つかりませんでした。

外食と食材店

日本人に限らず、日本食を欲する事があると言う人は多いと思います。幸運なことにニュージーランドには日本食レストランがたくさんあり、Sushiのテイクアウェイも含めるなら、だいたいどの街・町でも1軒は見つかりますが、ドイツレストランは、日本人と同じような数のドイツ人が住んでいるにも関わらず、見かけることは非常にレアだと言えます。

日本食とドイツ食を比較すれば、圧倒的に日本食の需要が優勢であることは明白で、これを納得のいく言葉で否定するのは高難易度だと思います。さりとて、日本人に近い数のドイツ人がニュージーランドに住んでいるのなら、もっとドイツレストランがあっても不思議ではありませんが、実際にはそうなっておらず、先にも述べたとおりドイツレストランを見かけること自体がレアです。

ニュージーランドへ移住してくるドイツ人はニュージーランドにおけるドイツレストラン需要を低いと見積もっていて、開業する事に魅力を感じ難いのかもしれません。

アメリカ食は・・・ マクドナルドやKFC。国を代表するシンボル的な存在としてバーガーやステーキ等でしょうか。これらのレストランはニュージーランドにも溢れていますが、アメリカ食という認識で食べる人は稀でしょうし、同時に店側もアメリカンレストランと看板を掲げる事が稀です。

また外食だけでなく、移民の日常を支える上で重要な役割を果たしている自国の食材を販売する小売店について、日本食材ならJapan Martやアジア系スーパーがあります。

同様に、ドイツ食材を取り扱う店はオークランドのCBDにあるSafkaがネット上でヒットしました。またドイツと言えばソーセージやサラミを思い浮かべる方も多いと思いますが、それらを扱うドイツの肉屋 Black Forest Gourmet Butcherもあります。この肉屋はオークランドとタウランガに店舗を構え、ドイツのソーセージや、チーズ、そして時にはドイツ人がパンに乗せて食べる生食用豚肉ミンチ（こんなやつ）などを販売している本格派。またネルソンにもHeck German Smallgoodsというドイツ肉屋がありました。

アメリカ食材店もオークランドにMartha’s Backyardという店があるようです。

圧倒的な中国人の数

ニュージーランドに住んでいる中国人の数は24.7万人で日本人1.8万人の約14倍でした。
肌感覚では分かっていたと思いますが、改めて数字にすると圧倒的な人口差ですね。

中国人多すぎ－笑 という声も聞こえてきそうですが、彼らの人口の多さによる恩恵を日本人も受けている事は認識しておくべきかもしれません。

例えば、日・中は食文化でも強い影響を相互に与えているので、在ニュージーランドの中国人24.7万人の胃袋を満たす中華レストランや中華食材店などが点在していることは、日本人がニュージーランドで快適に生活するにあたっても大きな支えになっている部分です。

仮に在ニュージーランドの中国人数が日本人の半分程度だったなら、気軽に炒飯を注文できるテイクアウェイ店も見つからないでしょうし、中華レストランの選択幅も狭く、中華食材店を探すのは更に一苦労するし、あっても需要が少ないぶん取扱い商品数が少なかったり、価格も今より高いなど、我々日本人のニュージーランド生活も今とはだいぶ違うものになっているでしょう。

国籍別の在住者 平均年齢を比較

今回比較している国籍に属する在住者の平均年齢をまとめてみると、日本人在住者の平均年齢が28.6歳と、欧州系NZ人を除いた5カ国籍の平均33.4歳を圧倒する若さであることが分かりました。

在NZ	日本人	欧州系 NZ人	中国人	韓国人	ドイツ人	ロシア人	アメリカ人
在住者数	18,144	3,013,437	247,770	35,664	16,818	7,713	16,245
在住者平均年齢	28.6	41.6	33.1	33.2	33.0	33.4	34.3

外国籍者がニュージーランドに住んでいる＝わざわざ海を超えて移り住んでくる移民ですから、一部の働く必要のない富裕層を除けば、その多くは働きの担い手になるべく年代の人が、よりよい生活を求めて母国を離れてニュージーランドまで来ると考えれば、欧州系NZ人よりも圧倒的に平均年齢が低めなのも納得できますが、それにしても日本人だけ頭一つ抜き出て若い。

逆に欧州系NZ人は、ニュージーランドのマジョリティー（大多数）ですが、平均年齢が41.6歳と高い＝若年層の割合が低いことを意味し、高齢者社会に向けてまっしぐらであることを示しています。

若い世代の移民者割合が増えて、マジョリティーの欧州系ニュージーランド人の割合がさがる事は、ニュージーランドのダイバーシティ（人種・性別・年齢・国籍・宗教・障がいなどの属性が異なる人々が共存する状態）がより一層加速するということであり、それぞれの違いを認め、尊重し合える環境づくりがより重要になるということでもあります。

答えを探るべく、国籍ごとに在住者を一定の年齢幅で層別してみます。

在住者を一定の年齢幅で層別

在住者の年齢分布を調べるために、15歳きざみで層別して国籍ごとにをまとめた表がこちら。

在NZ	日本人	欧州系 NZ人	中国人	韓国人	ドイツ人	ロシア人	アメリカ人
0–14歳	5,058 (28%)	588,615 (20%)	48,667 (20%)	6,286 (18%)	3,279 (19%)	1,457 (19%)	3,168 (19%)
15–29歳	4,377 (24%)	548,084 (18%)	61,093 (25%)	9,691 (27%)	4,220 (25%)	1,609 (21%)	3,570 (22%)
30–44歳	4,607 (25%)	486,760 (16%)	62,708 (25%)	8,164 (23%)	4,128 (25%)	2,463 (32%)	4,351 (27%)
45-60歳	3,179 (18%)	620,889 (21%)	38,983 (16%)	7,873 (22%)	3,299 (20%)	1,267 (16%)	2,959 (18%)
61 -74歳	747 (4%)	512,345 (17%)	27,781 (11%)	3,133 (9%)	1,342 (8%)	649 (8%)	1,874 (12%)
75+歳	189 (1%)	250,718 (8%)	8,788 (4%)	518 (1%)	567 (3%)	272 (4%)	328 (2%)

欧州系NZ人は、高齢者社会の基準である65歳以上の人口割合7%を遥か超えて、既に超高齢者社会に突入していることがわかります。またそのぶん労働年齢人口の割合の低さが目立つ格好になっていました。

日本人はワーホリや学生の数が影響しているのではなく、0－14歳までに属する割合が28％と他の国籍を圧倒的に引き離しているだけでなく、61歳以上のシニア層の割合が少ないことも平均年齢を押し下げている要因だという事がわかります。

日本人のシニア層の割合 他国籍者と比べて大きく下回る

日本人のシニア層の割合が他国籍者と比べて大きく下回っていることについて想像できるのは次の3つでしょうか。

• そもそも少ない。
  日本ーNZ間のワーホリ制度開始は1985年。第一期生が当時30歳でそのまま永住したとしても今68歳。また80年代の日本は強力な経済力と国際競争力をもっていて、世界が「日本に学べ」と言っている時期でした。その状況で、ワーホリ制度開始以前にニュージーランドに長期滞在できる方法は学生ビザくらいだったと考えるなら、世界が日本から多くのことを学んでいた時期に、はたしてニュージーランドの大学で学ぶために渡航して来た日本人がどれほどいたのか。また仮に日本人大学生が多くいたとしても、当時「経済の奇跡」と評されていた日本に帰国せずニュージーランドに踏みとどまる人生設計をした人は少なかったと想像します。あとはニュージーランド人およびニュージーランド在住者と結婚した方々でしょうか。
• 移住した人が日本から親を呼び寄せて一緒に住むという形が稀
  中国籍の方々と話をすると、夫の親または妻の親が孫の面倒を見るために移住してきて、自分たちはその親の面倒をみるという慣行があるようですが、日本人の場合は、孫の顔を見るために遊びに来ることはあっても住むことは稀で、ニュージーランドに移住している人たちの親に何かあれば面倒を見るためにニュージーランド生活を切り上げて日本に帰国するというケースが多いのではないかと想像します。
• 老後を日本で過ごすために帰国してしまう
  子供は親の手を離れて独立した。親しかった友人知人もニュージーランドを去り、親族もいない、身よりもない・日本人向けの老人ホームもない。（真偽は別として）病院も日本の方が良い。パイやフィッシュ&チップスはもう勘弁。などなど。ニュージーランド生活を切り上げて第二、第三の人生を日本で始めるというケースが多いのではないかと想像します。

上記はいずれも想像でしかなく、間違っている可能性もありますが、当たらずとも遠からずかなと思います。

0–14 歳の層をさらに細分化

在ニュージーランド日本人は人口数では、欧州系NZ人はもちろんのこと、中国人、韓国人にも遠くおよびませんが、乳幼児から学齢期の割合が28%と、他6カ国籍の約20％を大きく上回っています。

そこで、0–14 歳の層にフォーカスしてさらに細分化したのがこちら。

在NZ	日本人	欧州系 NZ人	中国人	韓国人	ドイツ人	ロシア人	アメリカ人
0–4歳	8%	6%	8%	6%	7%	7%	6%
5–9歳	10%	7%	7%	6%	6%	7%	7%
10–14歳	10%	7%	5%	6%	6%	5%	6%
15+歳	72%	80%	80%	82%	81%	81%	81%

今回の比較対象の中では、0–4歳、5–9歳、5–9歳の3つの年齢層全てで日本人の割合が最も高い結果になっています。

若い世代の割合が多いということは、在ニュージーランドの日本人人口は今後も増加が期待できる状態だと言えます。

また、10－14歳の層では中国人、ロシア人がともに割合5%と、5－9歳の割合7%から2%を落としています。理由はわかりませんが、該当年齢の子供らは、自国の文化が身に沁みつき論理的思考力が育つであろう年齢で意見も持っているはず。

今の環境を手放すことや、近い将来、高校、大学と進学する事を考えると、親の思惑だけで言葉も通じず友達もいない未知なる海外へ移住することに否定的だったとしても不思議ではありません。

無論、子供の意見だけでなく、その年齢の子を持つ親もまた30－50代の働き盛りでしょうから、それまで自国で築いてきたキャリアや生活があると考えるほうが自然です。

それを捨てて、文化、環境のみならず言語すら異なるニュージーランドに引っ越し、生活環境を確保しつつ子供へのケアも怠らずにしていくというのはタイミングとして難しいものがあるのかも知れません。

Part 2 生産年齢人口と平均年収 編 へつづく

本編では、ニュージーランドに住む日本人と他国籍者の人口数や年齢による人口構成について比較しながら触れてきました。

次回、Part2では、「クローズアップ 収入 ニュージーランドで暮らす日本人のお金事情 －国勢調査を紐解く－」で多くの方に衝撃を与えた、生産年齢人口と平均年収にスポットを当てて比較していきますのでお楽しみに。

番外編：今回比較対象から外れた国籍者の人口

最後に、今回、比較対象に加えていない他の国籍者の人口もいくつか記載しておきます。

在NZ	人口
インド人	239,193
サモア人	182,721
トンガ人	82,389
クック諸島人	80,532
フィリピン人	72,612
イギリス人(English)	72,204
欧州系南アフリカ人	37,155
ニウエ人	30,867
オーストラリア人	29,349

そして、移民ではなく本当の意味でのローカル、マオリ人は775,836名でした。

この番外編はおまけで数字を集めただけなのですが、それでも私が驚いた点が3つもありました。

１： 韓国人と欧州系南アフリカ人の数が近い
単なる印象ですが、欧州系南アフリカ人37,155名って少なっ！となりました。
仕事や家の周りにも多くいる印象なので、今回知った人口の2-3倍の人が住んでいるような感じがしていました。

２：オーストラリア人が少ない
驚いたけど、思い起こせば、確かにNZに住んでるオーストラリア人に会ったことがないかも。
また、成人したニュージーランド人でオーストラリアに行ったことのない人の割合は低いけど、ニュージーランドに来たことのあるオーストラリア人の割合は更に低いといった内容の記事を読んだ記憶もあるような無いような。

３：これが最も驚いたこと。３万人を超えるニウエ人
日本人数より6割も多いとか、オーストラリア人よりも多いとか、そういう事で驚愕したのではなく、３万人を超えるニウエ人がニュージーランドに住んでいる事に驚愕したんです。
なぜかって、彼らの母国ニウエに住んでいる国民、というか住んでいる総人口は1,888人なんですよ。

人口1,888人で国とか、それはそれで、バチカン市国か！と突っ込みたくなりますが、それよりも、ニュージーランドに住んでいるニウエ国民のほうが自国に住んでいる人の16倍も多いというのに驚きました。

ウィキペディアには、「ニウエはニュージーランド王国の構成国であると同時に、自由連合関係をとっており、自由連合の取り決めに伴い、ニウエ国民は自動的にニュージーランド市民権を有する」と記されていました。

ニウエにどのような産業があるのか存じませんが、人口1,888人の太平洋に浮かぶ島国であることを鑑みれば期待できないことは明白。そのうえでニウエ国民がニュージーランド市民権を有しているのであれば、経済活動が盛んなニュージーランドに移り住むのは自然の流れでしょうから、国が自然消滅するのも時間の問題かなぁ。と思わずにいられません。

日本なら少子化が進んで自分が学んだ学校が廃校の危機とかそういう話もありますが、ニウエ人の場合は自分の国が廃国の危機。うーん。ニウエ人の感情は複雑でしょうね。

以上、番外編でした。