【今週のNZ求人まとめ】ニュージーランドの日本語・日本関連求人 4月18日版

ニュージーランドのお金ドットコムでは、ニュージーランド国内のローカル求人サイトや、各企業・団体の公式サイトに掲載されている英語の求人情報をモニターして、ニュージーランド在住の日本人や元日本永住者の方が就職・転職活動を行う際に役立つ下記のいずれかに該当する求人をピックアップしてご紹介しています。

  • 日本語力が「必須」
  • 日本語力が「あると有利」
  • 日本に関連する「知識・技術・経験」が求められている

その中でも、当サイト独自の基準で注目した一部の求人は、個別にブログ記事として取り上げていますが、本記事では個別に紹介していない求人を簡易リスト形式で毎週金曜日に更新しています。

本取り組みは、ニュージーランドで働きたい・キャリアを築きたいと考えている方々への情報提供を目的としたものであり、求人企業との資本関係や業務提携等は一切ありません。したがって、求人内容に関するご質問は各企業に直接お願いいたします

なお、業界動向や企業分析、求人広告には掲載されていない情報など、より詳しいリサーチが必要な方や、ウィークリーではなく最新の情報をデイリーで求めている方には、有料での情報提供サービスも行っています。ご希望の方はこちらからお問い合わせください

目次

広告確認期間: 更新日から前7日間

スクロールできます
勤務地域勤務形態求人タイトル個別紹介
AucklandFullChef
MangawhaiFullChef
AucklandFullProject Lead – Gambling Harm De-stigmatisation
AucklandFullRestaurant Duty Manager
WellingtonPartHealth Navigator
AucklandFullCounsellor – General Psychological Interventions
AucklandFullSenior Practice Leader – Gambling Harm Clinical Services
WellingtonFullSupervisor / Assistant Manager (Full-Time)
リンクをクリックしても求人が表示されない場合

広告出稿主による掲載打ち切りまたは広告掲載期間終了 等が考えられます

以下の追加情報を掲載した有料版PDFフォーマットもあります。

  • 広告の確認日
  • 求められているスキル・経験
  • 過去2ヶ月以内に同じ求人の掲載有無
  • 事業者名(リンク付*)
  • 求人企業名(リンク付*)
  • 掲載元求人サイト名

*リンクは該当サイトがある場合に限ります

ご希望の方はこちらからお問い合わせください

多くの求人では、求められる経験やスキルだけでなく、就労ビザや永住権などの滞在資格も応募条件に含まれています。
ニュージーランド市民や永住者でない方は、ご自身のビザの種類や条件が、募集企業の要件を満たしているかを、応募前に必ずご確認ください。

ニュージーランドの公用語は英語ですので、たとえ職務上で日本語スキルが求められていたとしても、社内でのコミュニケーションや業務上のやりとりには英語が必要となるケースが一般的です。
雇用主が日系企業だったり、社内のやりとりが日本語中心であっても、顧客対応や社外との連絡には英語を使うことも少なくありません。
そのため、「日本語力が求められている=英語力は不要」とは考えず、一定の英語スキルは前提と理解しておくことをおすすめします。

当ブログで紹介している求人情報は日本語力または日本関連の知識・技術・経験が求められる求人に特化しているので応募の際に日本名で不利になるケースは少ないかも知れませんが、それでも、ニュージーランドは移民の国とは言え、ローカライズされていない名前、それだけで履歴書がテーブルの上から消える原因にもなりうることを認識しておくと良いです。

残念な事実ですが「名前だけをみて人を見ない」人事担当や企業というのはたくさんいますし、これはニュージーランドだけの話ではなく、おそらく世界中で同じです。
長きにわたり「単一民族国家」の体をなしていた日本や「多民族国家」を完全に体現しているようにみえるアメリカでも大差ないようです。

例えば日本語必須の求人に下記5名から応募があったら企業はどのような書類選考をするか?

  • Noah Smith 英語圏名
  • Charlotte Brown 英語圏名
  • Taro Taylor ファミーネームが英語圏名
  • Oliver Suzuki ファーストネームが英語圏名
  • Hanako Yamada 非英語圏名

名前だけで決まるわけではない筈ですが、日本語必須であっても一緒に働くのは日本語が話せてローカル企業に馴染みやすそうな人物の方が良いとして、非英語圏名の書類は一先ず保留する企業、先ず英語圏名2名に期待をかけて面接してみる企業、5名を公平にみる企業など「様々ある」ということ。

アメリカでも下記画像に記されていることがYashin氏に起こったそうです。

https://x.com/BrandonKHill/status/1715144042533507286

日本で生活するにあたり本名ではなく日本名を名乗る外国の方も居ますよね?
ニュージーランドで出会うアジア系の人のなかには英語名を名乗っている方も居ますよね?
気づかないだけで欧州やその他地域の人も画像のYasin氏のように英語名を名乗っている人は多くいると思われます。

英語名を名乗るだけで就活状況が改善されると約束はできませんが、ご自身をニュージーランドに寄せることで求める環境を手に入れるハードルが下がると考えられるなら英語名を名乗るというのも1つの方法かもしれません。

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この記事を書いた人

ニュージーランド在住のビジネスサポーター
「ニュージーランドのお金」執筆・運営
堅実なデータをもとに経済・ビジネス情報を発信

NZ・豪・東南アジア・UAE・日本で市場調査や戦略設計を手がけ、スタートアップや成長企業の支援に携わってきました。

Xでは日本&NZの時事ネタやビジネスの裏話をゆるっと発信中。
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